企業がTikTokを活用するためのポイントと活用事例10選！

企業がSNSマーケティングを行う上で、TikTokを活用する企業も多くなってきました。

しかし、興味はあっても企業としてのTikTokの活用方法が分からない、イメージが湧かない経営者の方や広報部門の方は多いでしょう。

そこで本記事では、TikTokを活用するためのポイントやアカウントの作り方、実際にTikTokで成功した企業事例をご紹介します。

これからTikTokを活用したいとお考えの方は、ぜひ参考にしてください。

編集部

この記事は、TikTokフォロワー数18万人のけんちゃん（あるごめとりい）を運営するマーケドリブン編集部が監修する記事です。

TikTokの基礎知識！

TikTokとは、中国のテクノロジー企業であるByteDanceが運営している、ショートムービーを共有できるプラットフォームのことです。

2017年から日本でのサービス提供が開始されました。

TikTokは、スマートフォンの全画面を使って、縦向きの動画を投稿できます。

リリースされた当初は、15秒ほどの短い動画しか投稿できないSNSでしたが、現在では最大10分までの動画を投稿できるようになりました。

TikTokのアプリを使えば、動画の撮影から編集、アップロードまで一括で行うことも可能です。

また、他のSNSと同様に、フォローやいいね、コメントなどの他のユーザーとコミュニケーションが取れる機能も備わっています。

最新のユーザー数とユーザー層（年齢・性別）

TikTokは、世界中で毎月10億人以上が使用している人気のアプリです。

日本国内では、毎月約1700万人がTikTokを利用しています。

また、NTTドコモのモバイル社会研究所の調査によると、10代の31.1％がTikTokを利用しているようです。

編集部

他の年齢層と比べても10代のユーザーが特に多く、若者の間で人気が高いアプリであることがわかります。

また男女比を見てみると、10代は男性が約11％、女性が13％、とわずかに女性ユーザーの方が多いようです。

TikTokユーザーの年齢層については「【2023年最新】TikTokユーザーの年齢層｜日本・世界を比較」の記事で詳しくまとめていますので、ぜひ参考にしてください。

企業がTikTokを活用する6つのメリット

企業がTikTokを活用する6つのメリットを解説します。

1. TikTokの利用者は年齢層が幅広い

先ほどTikTokは若者層の利用が多いと解説しましたが、2021年のデータによると、利用者の平均年齢は34歳だと発表されています。

TikTokユーザーは若年層が主体で、平均年齢は34歳。この数字は2019年以降、毎年上昇している。

「日本のTikTokユーザーは平均34歳、博報堂調査が示す実態」より引用

一般的なSNSの利用者層と比べても、既婚子あり男性の比率が少し高めとなっているなど、年々TikTokの利用層が多様化していると考えられています。

また、2019年の調査と比較してみると、利用率は2倍以上にも上昇しています。

このようにTikTokは、今後も利用者数の増加やリーチできる層の拡大が見込まれるため、企業としては早めにTikTokの運用を開始することが有効といえるでしょう。

2. TikTokユーザーはコンテンツへの支出に積極的

TikTokユーザーは、他のSNSユーザーと比べても、コンテンツへの支出に積極的です。

その金額は、主要プラットフォームの中でもトップの約8万5862円です。

編集部

この数値は、全体平均の2倍を超えています。

また、ユーザーの年齢層が上昇したことで、ユーザーの平均世帯年収がFacebookに次ぐ2位となりました。

つまり、TikTokはInstagramやTwitterなどの、他のSNSよりもモノが売れやすく、お金を使ってもらいやすいプラットフォームといえます。

編集部

TikTokは、認知の獲得に有効なSNSとして有名ですが、このようにモノを売ることにも強みがあるのが大きな特徴です。

参考:日本のTikTokユーザーは平均34歳、博報堂調査が示す実態

3. TikTokは広告メニューが豊富

TikTokには、豊富な広告メニューがあります。

例えば、ハッシュタグを活用したユーザー参加型のキャンペーンや、2Dや3D、ARなどを使って企業オリジナルのエフェクトが作成できる、ブランドエフェクトといった広告があります。

また、TikTokの広告は通常の投稿と同じ形で投稿されるため、他の投稿と馴染みやすいのが特徴です。

広告を自然に見せることができるため、ユーザーが情報を受け入れやすくなり、広告への満足度が高くなる構造になっています。

編集部

実際にTikTokは、日本も調査対象に含まれている世界の広告クリエイティブランキングで1位を獲得しました。

参考:Press Release:カンター、世界初の「グローバル広告エクイティランキング」を発表

4. 企業の参入率が低いので競合が少ない

TikTokは日本では2017年からスタートした、比較的新しいSNSです。

そのため、企業の参入率が低いので、競合が少ないというメリットがあります。

多くの企業がTikTok参入に躊躇している理由の1つに、「TikTokはダンスや音楽の動画を投稿する場所」という印象が強いことが挙げられます。

編集部

また、若年層が利用するSNSという認識があるため、企業が参入するイメージが湧きにくいのかもしれません。

さらにTikTokには、個人情報の漏えいやセキュリティの問題に対する懸念もあります。

しかし、こうした状況を踏まえた上で、TikTokを活用している企業も数多く存在しています。

競合が少ないため、TikTok上での露出が多いことを活かし、アカウントの運用や広告の配信を通じて、新しい顧客を獲得したりブランドの認知度を高めたりする企業も多いのが現状です。

5. レコメンド機能の精度が高い

TikTokのレコメンド機能とは、ユーザーの興味のありそうな動画を「おすすめ」として表示させる機能のことです。

TikTokは、ユーザーのアプリ内の行動やデモグラフィックデータから、興味関心を見出し、AIがユーザーに最適な動画を判定して「おすすめ」に表示します。

TikTokはこのレコメンド機能の精度が高く、自社の投稿に興味のありそうなユーザーに的確に動画を見せることが可能です。

編集部

新規ユーザーにリーチしやすいのも、TikTokの大きなメリットといえます。

6. TikTokならではの購買システムがある

2022年からTikTokは、ショッピングカートシステムである「OpenCart」との提携を発表しました。

この提携により、さまざまな企業がTikTokのeコマースプラットフォームである「TikTok Shop」を利用して、自社製品を販売することができるようになりました。

TikTok for Businessの調査によると、TikTokユーザーの3分の1がTikTokで見つけた商品をすぐに購入しています。

編集部

さらに、TikTokユーザーは他のプラットフォームのユーザーに比べて、見た商品を身近な人に勧める確率が、50%以上高いというデータもあります。

これらのデータからも、TikTokは商品購入につながりやすく、Eコマースに適しているといえるでしょう。

将来的には、企業がTikTok内で電子商取引を活用する動きがさらに加速し、TikTokを通じて直接商品を購入するケースが増えると予想されています。

編集部

こうした背景からも、参入企業が少ない内にアカウントを運用して、自社の認知を広げておくことは得策ともいえるでしょう。

企業がTikTokを活用する際の5つのポイント

次に、企業がTikTokを活用するときに意識すべき5つのポイントをご紹介します。

1. 目的をはっきりと定める

TikTokを活用する際は、「目的」をはっきりと定めて運用することが重要です。

キャンペーンやアカウントの運用は、あくまでも一つの目的を達成するために行うものです。

運用の目的を定めると、目的から逆算して施策を立てることも可能になり、アカウントで成果を伸ばすために必要な「投稿の統一感」も生まれます。

例えば、「フォロワーを伸ばす」ことが目的であれば、「3か月後に2000人のフォロワーをつくる」など、数字に落とし込むことが大切です。

編集部

具体的に設定することにより、運用に必要な情報も見えてきます。

2. TikTokを理解して運用する

TikTokは成熟期に入ったSNSとは違って、未だに発展途上のSNSです。

そのため、アルゴリズムの変動や環境の変化のスピードが、他のSNSと比べても早くなってしまいます。

編集部

アカウントを運用しながら常に分析を続け、最新のアルゴリズムや広告のキャンペーンなどを把握し、TikTokを理解しながら運用することが大切です。

TikTokのアルゴリズムや運用のポイントに関しては、下記の記事で詳しく解説していますので、ぜひあわせてご覧ください。

3. ユーザーとのコミュニケーションを大切にする

TikTokには、いいねやコメントなど、ユーザーとのコミュニケーションを取れる機能が揃っています。

こうしたコミュニケーション機能を使いこなし、ユーザーとの距離を近付けることもアカウントを運用する上で大切なことです。

近年では、企業のSNSアカウントを運用する「中の人」がバズることも多く、人間味のある投稿と企業イメージのギャップから、多くのフォロワーを集めているアカウントもたくさんあります。

編集部

そのため、コメントへの返信や動画内でのコメント返しなど、ユーザーとのコミュニケーションも意識していきましょう。

4. TikTokのトレンドを押さえた投稿

トレンドを押さえた投稿をすることにより、ユーザーに親近感を持ってもらえるだけではなく、バズりやすくなるというメリットがあります。

例えば、TikTokで流行っている人気の曲や編集スタイルを使って、他のユーザーと同じように動画を投稿すれば、その動画はTikTokの「おすすめ」欄にある動画とも馴染みやすくなります。

これは、ユーザーからの好意的な反応を得やすくするだけではなく、動画がより多くの人のおすすめ欄に拡散されやすくなるという効果があります。

TikTokのトレンドを探すときは、TikTokクリエイティブセンターから「トレンド」というカテゴリーを見てみましょう。

編集部

トレンドのハッシュタグから楽曲、クリエイター、TikTok動画まで、TikTok内のトレンド情報が満載です。

TikTikで人気のジャンルや曲については、下記の記事でご紹介していますので、ぜひあわせてご覧ください。

5. 広告やインフルエンサーを活用した施策

TikTokを上手く活用している企業は、定期的に動画を投稿するだけでなく、広告の配信やインフルエンサーとの連携などさまざまな方法を取り入れています。

例えば、ターゲットとなるユーザーに焦点を当てた広告を用いて、顧客との接点を作ります。

この広告を見たユーザーが、企業のアカウントに訪れて動画を見ることで、製品やサービスに対する理解が深まり購入に結びつくことがあります。

さらに、インフルエンサーを起用することで、そのインフルエンサーをフォローしているが企業との接点はない層に、アプローチすることも可能です。

編集部

このように、広告とインフルエンサーの活用を組み合わせることで、製品やサービスへの好感度を高め、より大きな成果を得ることができます。

TikTokの企業アカウントの作り方

ここでは、TikTokの企業アカウントの作り方をご紹介します。

企業アカウントは、以下の7つの手順で作成することができます。

詳しいアカウントの作成方法については、「【TikTok】企業アカウントのメリットと作成方法を解説！」の記事で解説していますので、ぜひあわせてをご覧ください。

TikTokを活用している企業事例【広告編】

次に、実際にTikTokを活用している企業事例を見ていきましょう。

マクドナルド

マクドナルドは2019年に、「#ティロリチューン」というハッシュタグチャレンジを開催しました。

総再生回数が約3週間で1億回を突破するなど、話題性を呼んだ企画です。

「商品を販促する」というよりも「多くの人に真似してもらう」という点に注力しており、認知度向上やブランディングを行いたい企業が参考にすべき事例といえます。

【マクドナルドのTikTok広告の特徴】

ワイモバイル

ワイモバイルは2018年に、「#と思いきやダンス」というハッシュタグチャレンジを開催しました。

ワイモバイルは、このハッシュタグチャレンジの参加者の中から1人にCMの出演権を与えています。

編集部

ユーザーに創意工夫の余地を与えた点も特徴的です。

【ワイモバイルのTikTok広告の特徴】

コカ・コーラ

コカ・コーラは2018年に、「#リボンでありがとうチャレンジ」というハッシュタグチャレンジを開催しました。

商品を用いた企画内容にすれば、企画の参加者を増やすのと同時に、商品の売上をアップさせることもできます。

編集部

売り出したい商品・サービスがある方はぜひ真似してみてください。

【コカ・コーラのTikTok広告の特徴】

ドミノ・ピザ

ドミノ・ピザは2020年1月に、「＃ドミノチーズ100万」というハッシュタグキャンペーンを実施しました。

このキャンペーンでは、ハッシュタグを付けてチーズをテーマにした魅力的な動画を投稿した参加者の中から、一日「最高チーズ責任者」を選び、その方に100万円を贈呈するというものでした。

キャンペーンの効果を広げるためにインフルエンサーを使って知名度を高め、その結果、新商品の認知度が上がり売上も伸びるという成功を収めました。

【ドミノ・ピザのTikTok広告の特徴】

ローソン

ローソンは2018年に、「＃いつでもLチキチャレンジ！」というハッシュタグキャンペーンを行いました。

このキャンペーンで、人気商品「Lチキ」の楽曲をTikTok上で公開し、ローソンの「L」を指で作って踊る動画の投稿を促しました。

また、曲の最後に「ぱくっ」という音に合わせて食べる仕草が、特に女子高生を中心に話題となり、売上の向上につながっています。

【ローソンのTikTok広告の特徴】

TikTokを活用している企業事例【運用編】

次に、TikTokでアカウントを運用している企業の事例を5つご紹介します。

編集部

ご紹介しているフォロワー数は、2024年1月時点の情報です。

ほっともっと

お弁当チェーンの「ほっともっと」は、2020年10月から投稿をスタートさせています。

現在のフォロワー数は19万人以上です。

自社の商品を掲載している投稿が多く、流行りの楽曲を使って作成された動画は、何度もバズるほどの人気ぶりです。

【ほっともっとのTikTok運用の特徴】

サッポロポテト

カルビーサッポロポテトの公式アカウントでは、サッポロポテトの新商品やアレンジレシピなどを掲載しています。

フォロワー数は2万9000人以上です。

商品に関する動画だけではなく、「新入社員の一日に密着」など社内の雰囲気が伝わるような動画も掲載しています。

また、「つぶつぶベジタブルちゃん」「バーベQあじくん」など公式キャラクターの自己紹介の動画を投稿するなど、ブランドに関するさまざまな情報を発信しています。

【サッポロポテトのTikTok運用の特徴】

クラシル

料理のレシピ動画を投稿しているクラシルは、TikTok内で31万以上のフォロワーを獲得しています。

それだけではなく、YouTubeアカウントも運営しており、登録者数は136万人です。

家庭的なレシピだけではなく、管理栄養士が監修したレシピや和食の匠がとっておきのレシピを紹介するなど、幅広い情報を投稿しています。

【クラシルのTikTok運用の特徴】

C CHANNEL

C CHANNELはメイク動画やDIY動画を投稿しており、フォロワー数は130万人を超えています。

動画に興味を持った方が最終的に自社サイトへ遷移するような、導線を作っている点が特徴的です。

編集部

自社サービスの利用者数を増やしたい方は、参考にすべき事例でしょう。

【C CHANNELのTikTok運用の特徴】

サブウェイ

オーダーメイドでサンドイッチを作れる「サブウェイ」の公式アカウントでは、積極的に「中の人」を登場させて、ユーザーとのコミュニケーションを図っています。

現在のフォロワー数は、9万5000人以上です。

編集部

ブランディングがうまいアカウントなので、「中の人」を登場させたいと思っている企業には、参考になるアカウントです。

【サブウェイのTikTok運用の特徴】

まとめ

本記事の内容をまとめます。

TikTokは若年層の利用が多いイメージですが、実際は年齢層が上がっており、幅広い層にリーチできるSNSです。

TikTokは、2017年からスタートした比較的新しいSNSであるため、企業の参入率が低いという特徴があります。

競合が少ないため、早めにアカウントを運用し始めれば、TikTok内での認知も拡大しやすいといえるでしょう。

ぜひ本記事を自社のアカウント運用に役立てて下さい。

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