【法人向け】デジタルギフトおすすめサービス17社を徹底比較！

近年、法人向けデジタルギフトサービスを利用する企業が急増しています。

マーケティング効果や利便性の高さから、自社での導入を検討している担当者の方も多いのではないでしょうか。

しかし中には、「どのサービスを選べばいいか分からない」や、「サービスごとの特徴を比較したい」と思っている方もいるでしょう。

そこで本記事では、法人向けデジタルギフトについて以下の内容を解説していきます。

法人向けデジタルギフトをうまく活用することで、新規顧客の獲得や認知度の拡散、企業間の関係性向上に繋がります。

デジタルギフトの導入を検討している企業担当者の方は、ぜひ最後までご覧ください。

編集部

この記事は、デジタルギフトサービス「giff letter for Business」を運営するマーケドリブン編集部が監修する記事です。

法人向けデジタルギフトとは

法人向けデジタルギフトとは、デジタル化したギフトを取引先や顧客に贈れるサービスです。

贈りたい商品やギフトカードなどをURLやクーポンへと変換し、メールやSNSなどのプラットフォームを使用して贈ることができます。

デジタルギフトは目的やニーズに合わせてカスタマイズ可能なため、顧客向けキャンペーンでのマーケティング利用など、さまざまなビジネスシーンで活用されています。

編集部

デジタルギフトは、現代のスマホユーザーにマッチしたサービスとして導入率が年々向上しています。

おすすめ法人向けデジタルギフト17選

ここからは法人向けデジタルギフトを特徴別に比較して紹介していきます。

紹介するサービスは以下17社です。

それぞれみていきましょう。

1. giff letter for Business

「giff letter for Business」は、株式会社pamxyが提供する法人デジタルギフトサービスです。

ギフト送信用のURLを発行し、メールやSNSを使用して手軽にギフトを贈れます。

ギフトの受け取り画面ではカスタマイズが可能なため、受け取り側へのサプライズ効果も抜群です。

企業の販促やキャンペーンのような集客目的での利用や、社員へのインセンティブなど、さまざまなビジネスシーンで活用できます。

商品ラインナップは200種類以上と充実しており、スイーツから日用品まで幅広く揃えているため、どんなニーズにもぴったりの商品が見つかるでしょう。

また、運営元であるpamxyはSNSコンサル事業を得意とした会社のため、「SNSコンサルの一気通貫プラン」が用意されています。

YouTubeでは登録者数累計140万人超えの自社チャンネルの運用を含め、その他多数のSNS運用やコンサル実績があります。

TwitterやInstagram、他SNSでの販促キャンペーンを行う際におすすめです。

2.Visa eギフト

「Visa eギフト」は、インターネット上の様々なVisa加盟店で利用できる、法人向けデジタルギフトサービスです。

人気の高い金券タイプのギフトで、Amazonや楽天市場などを含む、7,000万以上のネットショップの支払いに使用できます。

Visa eギフトでは、個人情報や審査、会員登録などが一切不要なため、手続きの手間や情報漏洩などのリスクを減らすことが可能です。

さらに、ギフトコードは無効化の状態で届けられ、有効化のタイミングを日付指定できるため、保管時の金券扱いが不要になります。

3.giftee for Business

「giftee for Business」は、株式会社ギフティの法人向けサービスです。

約1,000種類のラインナップから選べる「gittee Box」や、様々なスマホ決済サービスを利用できる「えらべるPay」、さらにカフェやスイーツ専門店、飲食店などで使用できるギフトなど、幅広いサービスを提供しています。

法人向けデジタルギフト導入実績No.1、累計導入件数1万件以上を誇るgiftee for Businessなら、福利厚生から各種キャンペーンまで最適なギフトが見つかるでしょう。

また、giftee for Businessではデジタルギフトを活用したマーケティング資料や、実施をサポートしてくれるサービスもあるため、キャンペーンを行う際の負担を大幅に削減できるのも魅力です。

4.デジコ

「デジコ」は、即日納品・後払い可能でスピーディーさと導入しやすさが魅力のデジタルギフトです。

人気の高いPayPayマネーライトやAmazonギフトカードなど、6,000種類以上の豊富なラインナップから交換できます。

発注から配布まですべてWebで完結し、導入費用や月額管理費などは一切かかりません。

また、キャンペーンで利用する場合は、インスタントウィンの提供や専任コンサルタントのサポートなど、各種オプションを利用することもできます。

5.dgift

「dgift」は、コンビニ商品のクーポンや金券、家電など、6,000種類以上のアイテムをWeb上で贈ることができるサービスです。

200円以内の低価格な商品から、高額な家電や高級食材まで幅広いラインナップが魅力です。

また、自社のクーポンなどオリジナルギフトをプレゼントすることも可能で、SNSのキャンペーンやポイント交換、アンケートや資料請求の謝礼などに活用できます。

6.QUOカードPay

「QUOカードPay」は、アプリのダウンロードや個人情報の登録は不要で、メールやSNSで手軽に贈ることができるデジタルギフトサービスです。

メール配信代行サービスを無料で利用できるため、一度に大量送付が可能です。

また、QUOカードPayの画像は、100種類以上のデザインフォトやオリジナル画像から選ぶことができ、メッセージや額面も自由に設定できます。

ギフトと一緒に気持ちも届けたい方におすすめのサービスです。

7.SELECTS for Business

「SELECTS for Business」は、オリジナルのカタログギフトが作れるサービスです。

オンラインショップや独自の商品、2万点ものSELECTS提携ギフト商品から自由に選択でき、成約特典やノベルティ、福利厚生など様々なシーンで活用できます。

デジタルギフトとして渡す場合には、ギフト受け取りページをカスタマイズすることも可能です。

複数の商品を組み合わせたり商品の中から任意の数が選択できたりと、自由度が高くニーズを満たす機能が提供されているのが、SELECTS for Businessの特徴です。

8.選べるe-GIFT

「選べるe-GIFT」では、電子マネーやポイント等の37種類の商品をまとめて贈ることができます。

メールでURLを送信するだけなので、印刷・郵送の手間やコストを削減可能です。

また、必要な時に発注すれば即時納品され、必要な数だけ有効化できるサービスもあるため、在庫リスクを低減できます。

9.TOPPAN DIGITAL

凸版印刷が提供するデジタルギフトサービスが「デジタルインセンティブ」です。

オンラインや店頭で使える電子マネーや、店頭引き換えの交換型ギフトなど、ユーザーのニーズを満たす豊富なラインナップが特徴です。

デジタルインセンティブの選定から送付までをサポートしてくれるサービスもあり、キャンペーン運用が効率化できます。

10.Gポイントギフト

「Gポイントギフト」は、KDDIグループが運営する法人向けのデジタルギフトサービスです。

1円単位で設定が可能で、電子マネーやポイント、現金など100種類以上のラインナップへ交換できます。

初期費用や月額利用料、システム開発費用などが不要で、導入しやすいのも魅力。

キャンペーンなどで低コストの景品を取り入れたい場合や、少額ギフトを大量配布したい場合などに便利なサービスです。

11.e-Gift

「e-Gift」は、カタログギフトサービスを提供するRINGBELLのデジタルギフトです。

手軽に送れるメールタイプと、手渡しにも最適なカードタイプから選択できます。

雑貨や日用品が選べるカジュアルなものから、厳選された高品質なアイテムやグルメが選べるものまで、種類も豊富です。

お世話になっている取引先への贈り物や社内イベントの景品など、さまざまなビジネスシーンで活用できます。

12.EJOICAセレクトギフト

「EJOICAセレクトギフト」は、電子マネー・ポイント等の中から自由に選んで交換できる電子マネーギフトです。

NTTカードソリューションが提供するサービスのため、大手企業との取引実績も豊富で安心して利用することができます。

大手の電子マネーサービスのほとんどが導入されているので、受取側のニーズにあったものを提供できるのが特徴です。

13.yui365

「yui365」は、価格帯別のデジタルカタログを提供しているサービスです。

カタログは全てカスタマイズ可能となっており、贈り手に合わせた世界に一つだけのオリジナルカタログを作成できます。

また、商品リスト以外にも自社商品を入れるなどのリクエストへも対応しているため、非常にカスタマイズ性と利便性に優れたサービスです。

14.SB Gift

「SB Gift」は、ソフトバンクグループとして2006年に設立したデジタルギフト専門企業です。

店舗受取型デジタルギフトの「ポチッとギフト」や、配送型Webカタログギフト「Cesta（セスタ）」などを提供しています。

100円の少額商品から高額商品まで、幅広い価格帯のものを選ぶことができ、さまざまなビジネスシーンで利用可能です。

15.Giflet

「Giflet」は、複数のデジタルギフトから自由に選べるサービスです。

交換先は店頭とWebサイトの2パターン用意されおり、受取側の好きな形で受け取ることができます。

また、渡し方も３パターン用意されており、用途に合った使い方ができる利便性の高いサービスです。

配送コストが削減にもピッタリで、100円などの低価格の景品を大量に配りたい時におすすめです。

16.NetMile Gift

「NetMile Gift」は、航空マイルや現金などに交換できるポイント交換サービス「ネットマイル」のデジタルギフトサービスです。

航空マイレージ・ギフト券・現金・電子マネーなど200種類以上の交換先があり、贈られたネットマイルギフトを好きなものへ交換が可能なため、さまざまなニーズに応えることができ。

支払い方法としては基本は先払いとなり、後払いを希望する場合は別途相談が必要です。

17.mafin

「mafin」は、海外で10年以上の運用実績があり、上場企業であるジェイ・エスコム ホールディングス株式会社のグループ会社が運営しているサービスです。

1 個100 円程度のコンビニ商品から、高額なオーダーメイドスーツまで幅広い商品数を扱っています。

最低注文ロットや初期費用や月額固定費がなく、利用しやすい料金形態が魅力です。

（発行手数料は10%～）

法人向けデジタルギフトを導入するメリット

法人向けデジタルギフトを導入することで、会社にはどんなメリットがあるのでしょうか。

ここでは具体的なメリット４つを解説していきます。

手間やコストの削減になる

通常、企画や販促キャンペーンを行う場合、配送作業や在庫管理を行う人員の確保が必要です。

しかしデジタルギフトの場合、選択から発注まで全てをオンラインで完結できるため、梱包や検品作業の手間や人員を削減することができます。

さらに、金券タイプのデジタルギフトの中には、無効化状態で届けられるサービスもあるため、有効化するまで保管時の金券扱いが不要になります。

また、通常のギフトでは、大型商品や数百単位での配送となった場合、配送料が高額となってしまいます。

一方デジタルギフトの場合、URLやクーポン形式での送付のため配送コストが掛かりません。

編集部

手間や大幅なコスト削減は、デジタルギフトならではのメリットといえるでしょう。

マーケティングに有効活用できる

法人向けデジタルギフトは、マーケティング利用に最適です。

顧客向けの贈答品としての活用や、ブランド認知度向上のための販促キャンペーンとして利用することで、大きなマーケティング効果が期待できます。

また、取引先へ贈答品として贈ることで良好な関係を築けたりと、さまざまなビジネスシーンでの活用におすすめです。

利便性の高さ

法人向けデジタルギフトは贈れるアイテムが豊富なため、受け取り側のニーズやイメージに合ったものを贈ることができます。

また、サービスによってはカスタマイズできるものや、ギフトの受け取り場所やタイミングを自由に設定できたりなど、ユーザー側の利便性の高さも魅力の一つです。

編集部

利便性の良さから近年多くの企業が導入を進めており、贈る側も受取側も負担にならないのがデジタルギフトのメリットです。

法人向けデジタルギフトを選ぶポイント​​5つ

顧客や取引先をターゲットとした法人デジタルギフトでは、自社に合ったサービスを選ぶことが大切です。

ここでは、法人向けデジタルギフトを選ぶ際のポイント5つをご紹介します。

ギフトのラインナップの豊富さ

デジタルギフトは、自社のニーズや贈り先に合ったものを選ぶことが大切です。

サービスによっては実際の商品を送れるものもあれば、マイルなどのポイント限定のサービスなどがあります。

契約後お目当てのものがなかったとならないように、ラインナップの充実度は先にチェックしておきましょう。

特にマーケティングとしての利用や、取引先へデジタルギフトを使用する場合は意識したいポイントです。

ラインナップの豊富なサービスを選べば、どんなシーンでも活用できるでしょう。

編集部

複数サービスを利用していいとこ取りするのもおすすめです

利用時の手数料

デジタルギフト購入時は、ギフト代にプラスして利用手数料が発生します。

手数料は各ギフトサービスによって異なり、金額によって変動するパターンなどさまざまです。発注量に応じて変動する場合、手数料だけでかなりの金額となってしまうこともあります。

サービス選択時は必ず手数料をリサーチし、予算と合うかを確認しておきましょう。

大量注文をスムーズに行うことが可能か

法人向けデジタルギフトを使用する場合、商品を大量に注文することが考えられます。

サービスによっては少量注文と大量注文で、注文方法を変えているところがあります。

スムーズに注文が行えるよう、不明点については事前に各サービスへ確認しておきましょう。

最低発注数と金額

法人向けデジタルギフトでは、最低注文数や金額が設定されている場合があります。

目的にあった数量を注文できない場合、無駄なコストが掛かってしまったり、在庫管理の手間が発生してしまうことが考えられます。

設定はサービスによって異なるため、どのくらい柔軟に注文が可能かを前もって確認しておきましょう。

編集部

最低ロットはサービスによってさまざまです。数万単位での注文となる場合、費用対効果も含め検討しましょう。

支払い方法

法人向けデジタルギフトでは、支払い方法がサービスによって異なります。

下記2点について、事前に確認しておくと安心です。

法人向けデジタルギフトのように大量に注文が入るサービスでは、支払い方法を固定している場合があります。

振り込み支払い限定というサービスもあれば、ネット決済の両方に対応しているサービスなどさまざまです。

また、基本は前払い制となっている場合でも、サービスによっては相談して後払いに変更できる場合もあります。

注文時に困らないように前もって確認しておきましょう。

まとめ

法人向けデジタルギフトの概要や選ぶポイントをはじめ、法人向けデジタルギフトサービス17社をご紹介しました。

自社に合うサービスを見つけることはできたでしょうか？

今回の内容をまとめると、以下の通りです。

法人にとってデジタルギフトは非常に利便性が高く、メリットが豊富です。

マーケティング活用にもぴったりですので、ぜひ導入を検討してみてください。