近年、動画共有プラットフォームをマーケティング施策に活用する企業が増えています。
さまざまなプラットフォームがある中でも、月間のユーザー数が20億人以上、一日あたりの視聴時間が10億時間を超える「YouTube」は、世界最大の動画共有プラットフォームです。
特に、近年はYouTubeのユーザーをターゲットに参入する企業がどんどん増えています。
しかし、市場ではCtoCやBtoCがメインといわれているため、BtoB企業の担当者は「BtoB企業でも参入するべきだろうか」と悩む方も多いのではないでしょうか？
そこで本記事では、BtoB企業がYouTubeを活用するメリットや、「なぜBtoB企業が新規参入しにくいのか」や、実際の成功事例まで紹介します。
ぜひ最後までお読みいただき、YouTubeのマーケティング施策にお役立てください。
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BtoBビジネスでYouTubeを活用する企業が増加中
ここ数年、BtoB企業がマーケティング施策としてYouTubeを活用する事例が増えています。
その理由の一つに、近年「動画マーケティング」がBtoBビジネスにおいて重要視されているという背景があります。
現代のビジネス環境はデジタル化が進展するにつれ、オンライン上でのマーケティングの重要性が増しています。
その中でも、年々利用者数を拡大させているのが動画共有プラットフォームです。
特に、YouTubeは多くの企業が注目する動画共有プラットフォームの1つであり、動画マーケティングといえば「YouTube」といえるでしょう。
そのため、マーケティング施策に活用したいと、YouTube運用をはじめる企業が増えています。
また、2021年1月にサイバーエージェント社が発表した資料によると、2022年の動画広告市場は5,601億円、前年対比133.2％の成長であったとされています。
この数字からも、年々市場規模が拡大しており、今後ますます動画広告市場は伸びると予想できるでしょう。
このような背景からもBtoB企業がYouTubeに参入する例が増えています。
今後の需要を踏まえても、早くから参入した方が得策といえるでしょう。
BtoB企業がYouTubeを活用するメリット
BtoB企業が、YouTubeを活用する4つのメリットを解説します。
- 多くのユーザーに見てもらいやすい
- 参入がしやすい
- 動画広告を配信しやすい
- ストック資産になりえる
それぞれの特長を具体的に解説します。
多くのユーザーに見てもらいやすい
月間利用者数が20億人を超えるYouTubeを活用することで、BtoB企業でも多くの人々にアピールすることが可能です。
YouTubeは広告配信をすることで、より多くのユーザーに見てもらいやすくなります。
また、ユーザーが自分でキーワードを検索して動画を視聴することも多いため、広告配信＋動画コンテンツを制作して公開することで、よりターゲットに近いユーザーにリーチすることができます。
動画コンテンツはテキストで換算すると、1分の動画が180万ワードと同様の効果があるとされています。
文字情報よりも印象に残りやすいため、ユーザーの記憶に残りやすいというのが特徴です。
多くのユーザーに見てもらいやすく、かつ、記憶に残りやすいというYouTubeの特徴は企業にとって大きなメリットといえるでしょう。
参入がしやすい
YouTubeは、Googleアカウントがあれば無料でチャンネルを開設することができます。
そのため参入のハードルが低く、BtoB企業がマーケティング戦略の一環として取り入れやすいといえるでしょう。
また、動画制作に対する専門的な知識やスキルがなくとも、撮影はスマートフォンでも可能なため手軽に制作できます。
現在は無料の編集ソフトも充実しているため、動画制作に必要なコストを押さえることも可能です。
もちろん参入がしやすいということは、「競合が多い」というデメリットもあります。
YouTubeは動画のクオリティで差が出るプラットフォームのため、競合に勝つためにも動画の質を重視することが大切です。
現在はBtoB企業の参入率が低いため、動画の質や配信回数にこだわり、発信を続けることで競合と差別化しやすいでしょう。
動画広告を配信しやすい
YouTubeでは、ターゲットに合わせた動画広告を配信することができます。
広告の種類はさまざまですが、どの広告でもターゲットを設定できるのが特徴です。
現在利用できる広告の種類は、下記5つになります。
- インストリーム広告
動画の最初や途中、最後に流れるスキップできる広告 - バンパー広告
動画コンテンツの最初や途中、最後に流れる6秒以下のスキップできない広告 - ディスプレイ広告
YouTubeの「おすすめ動画一覧」の一番上に表示される画像広告。
広告のために動画を作成する必要がないので、手間やコストを押さえることができます。 - マストヘッド広告
YouTubeのホームの上で再生される音声がない動画 - スポンサーカード
動画に登場する商品などの動画に関連するコンテンツが掲載できる広告
このように、YouTubeにはさまざまな広告の配信方法があるため、BtoB企業は自社の目的に合わせた広告配信ができます。
「購買拡大」「認知拡大」「新規ユーザーの獲得」といった目的に合わせて広告を使い分けるのも有効な手段といえるでしょう。
さらにYouTubeは、Googleが提供している広告配信ツール「Google Ads」との連携が可能です。
このツールを使えば、BtoB企業でも比較的簡単に動画広告を配信することができ、さらには、広告配信のターゲティングも細かく設定できるため、効率的なマーケティング施策が可能です。
YouTube広告について興味のある方は「【YouTube広告完全ガイド】仕組みから費用まで解説」の記事をご覧ください。
ストック資産になり得る
YouTubeにアップロードされたビデオは、チャンネルの閉鎖などをしない限り、長期間にわたり公開されます。
そのため、アップロードした動画コンテンツは将来的にも閲覧される可能性が高く、企業の「ストック資産」になりやすいでしょう。
例えば、公開後すぐに視聴回数が伸びない動画コンテンツでも、1年後に何かのきっかけで急激に視聴回数が伸びるということも十分に考えられます。
併せて、動画コンテンツが多くのユーザーに見られることで、ブランド認知度を高めることにつながります。
そのためにも、動画コンテンツは自社のイメージを高める存在であり、質や内容にこだわることが重要です。
このように、BtoB企業がYouTubeを活用するメリットは多くあり、実際にBtoB企業がYouTubeを活用した成功事例も多数存在します。
BtoB企業がYouTubeに参入しにくい理由
YouTubeは動画マーケティングの中でも最も活用されている動画共有プラットフォームであり、BtoC企業にとっては非常に魅力的なマーケティングチャネルです。
しかし、BtoB企業にとっては参入しにくいと感じる点もあるでしょう。
その理由を以下の2点から解説します。
- 人材やリソースが確保できない
- 予算がかかる
人材やリソースが確保できない
BtoB企業がYouTubeに参入するためには、動画コンテンツの制作に必要な人材やリソースを確保する必要があります。
しかし中には、マーケティング部門が小規模であったり、動画コンテンツ制作に必要な専門知識や技術を持った人材が不足しているなど、課題を抱えている企業も多いでしょう。
こうった場合、新たに動画マーケティングの人材を採用するためのリソースや予算が必要となります。
このような人材調達や成果がでるまでに時間がかかることを考えて、動画マーケティングに参入できないという企業が多いのも現実です。
予算がかかる
先述した通り、YouTubeはアカウントを持っていれば無料で運営ができるという「参入しやすさ」がメリットです。
しかし、例えばスマートフォンなどで簡単に撮影した素材や、無料の編集ソフトで作成した動画では、質に問題がある可能性もあります。
それが企業のブランディングや、イメージを損なわないかどうかを見極めることが必要です。
質にこだわる場合、制作からプロモーションまで一定のコストがかかるため、多くのBtoB企業にとっては「費用対効果が低い」と感じるケースがあります。
特に、制作に必要な機材やソフトウェアの購入、制作に携わる専門スタッフの人件費は高額になるため、予算面での課題を抱える企業も多いでしょう。
【BtoB企業】YouTubeチャンネルの3つの成功事例
BtoB企業がYouTubeを活用し、ビジネスの成果を上げることができた成功事例を3つ紹介します。
- ミエルカチャンネル
- セールスフォース・ジャパン
- IBMJapanChannel
BtoB企業がYouTubeに参入する際は、モデルとなるチャンネルをピックアップしておくことも重要です。
成功しているチャンネルを分析し、それを自社のマーケティング施策に生かすことは成功への近道となります。
それぞれの企業の成功ポイントを詳しく解説します。
ミエルカチャンネル
「ミエルカ（MIERUCA）チャンネル」は、Faber Company（ファベルカンパニー）が運営しているYouTubeチャンネルです。
Faber Companyは、コンテンツマーケティング用のツールなどを開発、提供している企業です。
主に「SEO解説」「最新ニュース」「コアアップデート速報」「コンテンツマーケティング」「SNS＆YouTube関連」といった、SEOやマーケティング担当者に向けた情報を発信しています。
その専門性の高さから、SEO初心者やオウンドメディアを運営している企業の担当者など、コンテンツマーケティングに取り組む多くの担当者が利用中です。
分かりやすい情報の解説も魅力で、セミナーに参加した様子など現場感を体験できるのも特徴といえます。
チャンネル登録者数:1.01万人（2023年2月現在）
セールスフォース・ジャパン
「セールスフォース・ジャパン」は、エンタープライズ・クラウドコンピューティングのリーディングカンパニーである「Salesforce」が運営するYouTubeチャンネルです。
チャンネルでは、セールスフォースが提供する「クラウドベースのCRM」「顧客管理システム」の特徴やメリットなどを動画で分かりやすく解説しています。
AIやロボット、IoTといった第4次産業革命による技術革新で、目に見えて人々の生活が変化する中、セールスフォースが提供するサービスが、時代のニーズにどのようにマッチしているのかを動画で発信しています。
著名人のインタビューや、実際に活用するデモ画面、導入実例などを掲載しており、ユーザーにとってはさまざまな角度から導入の検討ができるため、参考となるでしょう。
チャンネル登録者数:1.12万人（2023年2月現在）
IBMJapanChannel
「IBMJapanChannel」は、アメリカ合衆国に本社を置く「日本IBM」のTVCMや関連製品、サービス、企業PRといった情報を発信しているYouTubeチャンネルです。
外資企業ならではの視点で、世界のクリエイターや世界レベルのIT技術などを紹介しています。
また、クライアントと自社のチームとの打ち合わせの様子などを動画でまとめ、ユーザーに対して自社の取り組みがイメージしやすいようなコンテンツとなっています。
コンテンツの内容は専門性が高く、初心者向けでは真似できない部分も多いかもしれませんが、部分部分で取り入れられる部分も多いでしょう。
チャンネル登録者数:2.11万人（2023年2月現在）
BtoBビジネスにYouTubeを活用しよう
BtoB企業がYouTubeを活用するメリットを紹介してきました。本記事の内容をまとめていきます。
- BtoB企業が動画共有プラットフォームをマーケティング施策に活用する事例が増加中
- 複数の動画広告があるため、自社の目的に合わせて選択できる
- 数年後、何かのきっかけで急激に視聴回数が伸びる可能性がある
BtoB企業が動画マーケティングをする際、YouTubeは欠かせない存在です。
まだ着手できていない担当者の方は、まずはYouTubeのアカウントを作成し、動画コンテンツの作成の準備を行いましょう。
実際に運用を始めた際は、広告配信を上手く活用することもポイントです。
さまざまな企業が参入していますが、BtoB企業はまだそこまで多くありません。
競合が少ない今が狙い目ですので、早めの参入をおすすめします。
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